撮影＝井口実
　Ｊリーグは3日「Ｊクラブの存在が地域にもたらす効果」に関する初の調査結果を発表した。調査は、「ベガルタ仙台」「川崎フロンターレ」「ヴァンフォーレ甲府」「ガンバ大阪」「愛媛ＦＣ」「大分トリニータ」の６クラブを対象に、今年の２月から5月にかけ、クラブ職員、自治体、スポンサー企業、市民代表してホームゲームの観戦者に対し面談ヒアリングが実施された。今回の調査結果については、調査を担当した株式会社日本経済研究所の小原研究員（写真）より、各クラブの事例、コミュニティ活動の実態、経済効果、特筆すべき効果などが報告された。日本経済研究所は「Ｊクラブは、地域に対し様々な経済的効果がもたらしているが、それ以上に市民やスポンサー企業から社会貢献的な側面が認識され、地域コミュニティの中で定着してきている」と報告。将来的には「地域の重要無形文化財」になりうるのでは、と可能性が説明された。Ｊリーグでは、今後すべてのクラブを対象に同様の調査を実施する予定。